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病院内で発生する心停止・火災・不審者侵入・大規模災害・小児連れ去りなどの緊急事象は、覚知から初動までの時間短縮が院内安全とBCP（事業継続計画）の要となります。「緊急コード（emergency code）」は、こうした事象を院内アナウンスや院内システムで簡潔かつ機密性を保って共有し、必要な要員が最短で現場へ集結する仕組みで、コードブルー・コードレッド・コードイエローなど、色や語で事象種別を符号化する国際的な運用が広く採用されています。
本記事は病院の医療安全管理者・院内BCP担当・看護部・事務長を主な読者と想定し、緊急コード運用の意義、主要コードの種別、発動基準、院内アナウンス方法、職員教育・シミュレーション、消防・警察等の外部連携、システムトリガー（ナースコール・PHS・院内無線・DECT・EMR連携）、年次訓練、マニュアル改訂サイクルまでを、厚生労働省・総務省消防庁・警察庁・公益財団法人日本医療機能評価機構等の公開情報を整理した内容としてまとめています。個別の運用ルールの策定・見直しは、自院の医療安全管理委員会・防災委員会・BCP委員会でご検討ください。
この記事で分かること
- 緊急コード（emergency code）を導入する意義とメリット
- コードブルー・コードレッド・コードイエロー・コードオレンジ・コードシルバー等の主要コード種別
- 各コードの発動基準と現場での判断ポイント
- 院内アナウンス（一斉放送・PHS・院内無線・院内SNS）の運用
- 職員教育・シミュレーション訓練（BLS・ICLS・防災訓練）の設計
- 消防・警察・自治体との外部連携ルール
- システムトリガー（ナースコール・EMR・スタッフコール）の連携
- 年次訓練とマニュアル改訂の運用サイクル
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1. 緊急コード運用の意義（院内安全とBCPの要）
緊急コードは、院内で発生した重大事象を「短い符号語」に置き換えて共有することで、（1）覚知から初動までの時間短縮、（2）患者・家族への不必要な動揺の抑制、（3）応召要員の役割の明確化、（4）記録・振り返りの標準化を同時に実現する枠組みです。国内急性期病院の運用では、心停止対応の初動時間が緊急コード導入により短縮したとする報告があり、心停止時のROSC（自己心拍再開）率との相関を検討する論議が国際的にも継続されています。
厚生労働省「医療安全対策」の枠組み、および公益財団法人日本医療機能評価機構「病院機能評価」の関連基準では、院内急変対応・災害対応・不審者対応・小児安全・情報セキュリティなどの標準的な対応手順の整備が求められており、その運用装置として緊急コードが位置づけられます。BCP（事業継続計画）の観点では、緊急コードは「初動フェーズ」と「継続対応フェーズ」を接続する信号であり、災害対策本部の立ち上げ判断・応召要員招集・行政連絡のトリガーとしても機能します。
2. 主要な緊急コードの種別
緊急コードの命名は施設により異なりますが、色（カラーコード）で事象種別を符号化する運用が国内の急性期病院で広く採用されています。以下は国内外の主要な運用例を整理したもので、各病院の実装は医療安全管理委員会・防災委員会で策定した院内規程に従います。
| コード | 主な意味 | 典型的な想定事象 |
|---|---|---|
| コードブルー | 院内急変・心肺停止 | 心停止・呼吸停止・意識消失・急変 |
| コードレッド | 火災 | 院内火災・煙感知・調理場火災 |
| コードイエロー | 災害・多数傷病者受入 | 地震・多数傷病者搬入・化学災害 |
| コードオレンジ | 危険物・化学物質漏洩 | 薬品漏洩・除染要件事案 |
| コードシルバー | 凶器所持・暴力事案 | 不審者・凶器所持者・院内暴力 |
| コードピンク | 小児・新生児連れ去り | 院内での小児・新生児失踪 |
| コードブラック | 爆破予告・脅迫 | 爆破予告電話・爆発物発見 |
| コードホワイト | 院内非常事態（施設により定義差） | 設備障害・停電・システム障害 |
色による符号化は「短い語で誰にでも通じる」利点がある一方、施設間で意味が異なる場合があるため、応援出向・研修出向の際は出向先の運用を事前に確認しておくことが重要です。日本語（例：「緊急対応◯◯病棟」）で表現する運用や、数字コード・アルファベットコード（例：「A対応」）を採用する施設もあり、いずれの場合も「聴取誤りを起こしにくい発音」「患者に過度な不安を与えない語感」「関係者にのみ意味が伝わる機密性」の3要素をバランスさせた設計が求められます。
3. 各コードの発動基準
3-1. コードブルー（院内急変）
コードブルーの発動基準は「反応がない・呼吸がない・脈が触れない」といった心停止兆候の観察が典型例で、日本蘇生協議会（JRC）蘇生ガイドラインの一次救命処置（BLS）アルゴリズムに沿った判断が院内で共有されます。急変兆候の早期認識のため、NEWS（National Early Warning Score）等の早期警告スコアを電子カルテと連携させ、閾値超過時にRRS（Rapid Response System：院内迅速対応システム）を起動する運用も広がっています。
3-2. コードレッド（火災）
コードレッドの発動基準は、感知器作動・煙・炎の目視確認・焦げ臭の覚知など、消防法および院内消防計画に定められる火災対応の初動要件に整合させます。総務省消防庁が示す「防火管理者制度」および「消防計画」の枠組みでは、覚知・通報（119）・初期消火・避難誘導の分担が定められており、コードレッド発動はこの分担を院内全体で瞬時に立ち上げる合図となります。
3-3. コードイエロー（災害・多数傷病者）
コードイエローは、震度基準（例：院内震度5弱以上で自動発動）、多数傷病者搬入（MCI：Mass Casualty Incident）の連絡、化学・生物・放射線・核（CBRN）事案の覚知等を発動基準とします。厚生労働省「災害医療体制」の枠組みでは、DMAT（災害派遣医療チーム）・災害拠点病院・広域医療搬送との連携が求められ、コードイエロー発動と同時に災害対策本部の立ち上げ判断へ接続されます。
3-4. コードシルバー・コードブラック（凶器・爆破）
凶器所持者の院内侵入・院内暴力事案・爆破予告等については、警察庁・都道府県警察の対応要領に整合させた院内フローが求められます。院内暴力対策としては、警察との日常的な連絡体制、警備員配置、患者・家族対応のデエスカレーション研修、被害職員への支援体制の整備が要素となります。爆破予告受電時のチェックリスト（受電者向け質問項目・録音・時刻記録）も、緊急コード発動と併せて整備される要素です。
4. 院内アナウンスの方法
院内アナウンスの手段は、（1）館内一斉放送（PA）、（2）PHS・院内スマートフォンへの一斉呼出、（3）院内DECT無線、（4）ナースコール連携、（5）電子カルテ内メッセージ、（6）院内SNS・チャットツール、を組み合わせて多重化する設計が広く採用されています。単一チャネル依存はシステム障害時の初動遅延要因となるため、停電・通信障害を想定した冗長化が要件です。
放送文言は、コード名・発生場所・繰返回数を定型化します（例：「コードブルー、◯階◯病棟」）。復唱は3回程度を標準とし、聞き逃しを抑える運用が一般的です。放送権限者は事務当直・警備員・交換手等に定められ、深夜帯の運用体制と併せて明文化されます。用語は患者・家族が動揺しない語調を選び、館内表示・ホームページでの用語説明は控えるなど機密性の設計も求められます。
5. 職員教育・シミュレーション訓練
緊急コード運用の実効性は、日常的な教育・訓練の頻度と質に左右されます。院内急変対応では、日本救急医学会・日本蘇生協議会（JRC）等のBLS（一次救命処置）・ICLS（Immediate Cardiac Life Support）・ACLS（二次救命処置）に整合した院内研修を、多職種で継続実施する運用が広く採用されています。新規採用者オリエンテーション、年度当初の集合研修、部署内シミュレーションを組み合わせて教育の底上げを図ります。
災害・火災・不審者対応は、机上訓練（TTX：Table Top Exercise）と実地訓練（Full-scale Drill）を年間計画に組み込みます。総務省消防庁の防火管理者制度では、消防計画に基づく訓練の実施が求められており、化学災害・多数傷病者受入・停電・システム障害・爆破予告等を想定シナリオに含めることが実務的です。訓練後の振り返り（デブリーフィング）は、良かった点・改善点・要因分析・是正措置の4項目で構造化し、次年度の訓練計画・マニュアル改訂に反映させる運用が有効とされています。
6. 外部連携（消防・警察・自治体）
緊急コードは院内の合図ですが、事案の性質により外部機関との連携が並行して立ち上がります。火災は119番通報（総務省消防庁）、暴力・凶器・爆破予告は110番通報（警察庁・都道府県警察）、災害時は自治体災害対策本部・保健所・DMAT事務局との連絡ラインが起動されます。連絡先・報告様式・保存書式は事前に一覧化し、当直責任者が即時参照できる場所に配置する運用が求められます。
| 事象種別 | 主な外部連絡先 | 関連する制度・枠組み |
|---|---|---|
| 火災 | 119（消防） | 消防法・防火管理者制度 |
| 心停止（外部通報事案） | 119（救急） | 救急業務・搬送体制 |
| 暴力・凶器・爆破予告 | 110（警察） | 刑法・警察対応要領 |
| 災害・多数傷病者 | 自治体災害対策本部・DMAT事務局 | 災害対策基本法・災害医療体制 |
| 感染症集団発生 | 保健所 | 感染症法・院内感染対策 |
| 小児連れ去り | 110（警察） | 刑法・児童福祉法 |
地域消防・地域警察との合同訓練は、外部連携ラインの実効性を確認する重要な機会です。年1回以上の合同訓練を計画に組み込み、通報タイミング・現場責任者引継ぎ・情報共有様式の運用可否を検証する取り組みが広く見られます。
7. システムトリガー（ナースコール・EMR・院内無線）
緊急コードの発動は「人による覚知＋通報」が基本ですが、システムによる自動トリガーを併用する運用が広がっています。ナースコールの緊急ボタン（多くは長押し・専用色ボタン）でスタッフコールを一斉発報する仕組み、EMR（電子カルテ）のバイタル・NEWSスコア閾値監視、AED・除細動器蓋開け検知連動、感知器連動の火災自動放送などが代表例です。
システムトリガー導入時は、（1）誤発報の抑制（訓練時と実発報の区別）、（2）夜間・休日の対応要員体制、（3）システム障害時のフォールバック手順、（4）情報セキュリティ（個人情報保護・アクセス権管理）、（5）機器・システムの保守契約と定期点検の5要素を運用設計に組み込みます。厚生労働省「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」への適合は、電子カルテ連動を含む場合の前提となります。
8. 年次訓練の設計
年次訓練は、法令要件（消防法に基づく消防訓練は年2回以上）を満たしたうえで、院内固有のリスクに応じたシナリオを追加する構造で設計します。多数傷病者受入・停電・院内暴力・小児連れ去り・爆破予告・感染症クラスター等のシナリオを2〜3年サイクルで循環的に採用し、全職員・多職種が体験する機会を確保する運用が実務的です。
訓練は目的別に分類できます。（a）覚知・初動を確認する「初動訓練」、（b）多部門連携を確認する「連携訓練」、（c）指揮系統を確認する「指揮訓練」、（d）継続対応を確認する「継続対応訓練」の4カテゴリを組み合わせ、年間で偏りなく実施します。訓練評価は、発報から現場到達までの時間、応召要員の充足率、記録の完成度等の指標で数値化する運用が広く採用されています。
9. マニュアル改訂サイクル
緊急コード関連マニュアル（救命救急対応手順・消防計画・BCP・不審者対応要領・小児連れ去り対応要領等）は、年1回の定期見直しと、事案発生・法令改正・組織改編・機器更新等の随時見直しを組み合わせる運用が実務的です。医療安全管理委員会・防災委員会・BCP委員会等の常設委員会がマニュアル所管を担い、改訂履歴・承認記録・配布管理を文書として保管します。
改訂内容は、全職員への周知（イントラネット掲載・部署内朝礼・ミニ研修）と新規採用者向け資料への反映を並行して進めます。院内急変事例・ヒヤリハット報告・訓練振り返り記録はマニュアル改訂の重要インプットとなり、公益財団法人日本医療機能評価機構「医療事故情報収集等事業」への報告と併せて院内学習サイクルとして統合する運用が広く採用されています。
10. よくある質問（FAQ）
- Q1. 緊急コードの用語（色コード）は病院ごとに違ってよいですか？
- A. 現状の国内運用では、緊急コードの用語は院内規程で定めるのが一般的で、色コード・数字コード・日本語表現のいずれを採用するかも施設判断です。地域内・グループ内で応援出向がある場合は、事前に相互の運用を確認し、応援受入時の説明資料を整備する運用が実務的です。命名統一化の議論は関連学会で継続されています。
- Q2. コードブルーとRRS（院内迅速対応システム）はどう使い分けますか？
- A. コードブルーは「心停止・呼吸停止」への発報、RRS（Rapid Response System）は「心停止に至る前の急変兆候」への発報として区別する運用が一般的です。NEWS・MEWS等の早期警告スコアで兆候を検知した段階でRRSを起動し、状態悪化時にコードブルーへ移行する運用が広く採用されています。
- Q3. 深夜帯の要員が少ない中規模病院で、緊急コード運用を維持するコツは？
- A. 深夜帯の応召要員の限界を前提に、（1）事務当直・警備員を含む多職種訓練、（2）多重化された通報経路、（3）近隣病院・消防との相互応援協定、（4）RRS・NEWSによる急変前介入、（5）AED・除細動器の設置場所と一次対応訓練、を組み合わせる運用が実務的です。当直体制は医師の働き方改革（2024年4月施行）を踏まえた設計も並行して求められます。
- Q4. 院内暴力事案（コードシルバー）で、警察を呼ぶ判断基準は？
- A. 凶器所持・生命身体への差し迫った脅威・現行犯性の高い暴力事案・被害職員の保護要件がある場合は、110番通報を優先する運用が広く採用されています。判断は現場責任者・当直責任者に一任すると初動が遅れがちなため、事前に院内規程で「通報する事案類型」を明文化し、通報後は事後報告で医療安全管理委員会が検証する運用が実務的です。警察との日常的な連絡体制の確立も要素です。
- Q5. 訓練の頻度・シナリオを増やすと現場負担が大きくなります。効率的な設計は？
- A. 訓練効率化には、（1）机上訓練（TTX）と実地訓練の使い分け、（2）部署単位のミニ訓練を年間分散、（3）e-learningによる事前学習、（4）シナリオを2〜3年サイクルで循環採用、（5）多職種合同訓練、（6）評価指標の絞り込み、といった設計が有効とされています。訓練目的（初動・連携・指揮・継続対応）を明確化し、目的に応じた設計と評価が求められます。
11. 関連内部リンク・次のステップ
緊急コード運用は、医療安全・BCP・災害医療・院内感染対策・情報セキュリティ等の関連テーマと接続します。自院の状況に応じて、以下の関連記事も参考にしながら、体制整備と業務改善を並行して進めることが有用です。
- 病院ICU（集中治療室）運営 完全ガイド — 重症患者管理と急変対応の基盤
- 病院の臨床工学技士（CE）業務 完全ガイド — 医療機器保守と急変時対応
- 病院設備管理・ファシリティマネジメント完全ガイド — 医療ガス・電源・空調の非常時対応
- DPC/PDPS病院の経営管理ガイド — 医療安全体制と経営指標
12. 出典・参考資料
- 厚生労働省「医療安全対策」関連資料 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/i-anzen/index.html （取得日：2026-07-27）
- 厚生労働省「医療安全管理者の業務指針および養成のための研修プログラム作成指針」 https://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/isei/i-anzen/hourei/070330-1.html （取得日：2026-07-27）
- 厚生労働省「災害医療体制」関連資料 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000199233.html （取得日：2026-07-27）
- 厚生労働省「BCPの考え方に基づいた医療機関災害対応計画」関連資料 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000089048.html （取得日：2026-07-27）
- 厚生労働省「医師の働き方改革」関連資料 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/ishi-hatarakikata/index.html （取得日：2026-07-27）
- 厚生労働省「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」 https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/0000516275_00002.html （取得日：2026-07-27）
- 総務省消防庁「防火管理・防災管理」関連資料 https://www.fdma.go.jp/mission/prevention/bouka/ （取得日：2026-07-27）
- 総務省消防庁「救急業務のあり方に関する検討会」関連資料 https://www.fdma.go.jp/singi_kento/kento/kento017.html （取得日：2026-07-27）
- 警察庁「安全・安心なまちづくり」関連資料 https://www.npa.go.jp/bureau/safetylife/index.html （取得日：2026-07-27）
- 公益財団法人 日本医療機能評価機構「病院機能評価」関連資料 https://www.jcqhc.or.jp/ （取得日：2026-07-27）
- 公益財団法人 日本医療機能評価機構「医療事故情報収集等事業」 https://www.med-safe.jp/ （取得日：2026-07-27）
- 一般社団法人 日本救急医学会「ICLS／BLS」関連資料 https://www.jaam.jp/ （取得日：2026-07-27）
- 一般社団法人 日本蘇生協議会「JRC蘇生ガイドライン」関連資料 https://www.japanresuscitationcouncil.org/ （取得日：2026-07-27）
【免責事項】本記事は厚生労働省・総務省消防庁・警察庁・公益財団法人日本医療機能評価機構・一般社団法人日本救急医学会・一般社団法人日本蘇生協議会等の公開情報を整理することを目的としており、個別施設の緊急コード運用ルールの妥当性・法令適合性を保証するものではありません。関係法令・告示・通知・ガイドラインは改正・改訂により見直されるため、個別判断は所定の専門人材（医療安全管理者・消防設備士・所轄消防署・所轄警察署・関係学会等）にご確認ください。本記事は医療行為・診断・治療に関する助言を目的とするものではありません。本記事の情報利用によって生じた損害について、mitoru編集部は責任を負いません。
最終更新日：2026年7月27日｜編集方針
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mitoru編集部の見解
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